24時間勤務で仮眠なしは危険？法律上の規定から健康リスクへの影響を解説

ホテル業や警備員、病院勤務の仕事は、24時間勤務の働き方が多い業種です。
24時間勤務とは、24時間続けて働くということではなく、24時間のうち8時間が休憩時間、残りの16時間が労働時間というのが一般的です。

業態や職種によっては、さらに休憩時間が長い場合もあります。

しかし、24時間勤務は拘束時間が長いことから、通常よりも疲労が蓄積されやすいほか、病気によるリスクもかかえています。仮眠なしで24時間勤務を続けてしまうと、最悪睡眠障害や心筋梗塞・脳卒中などの病気のリスクがあるため注意が必要です。

そこで本記事では、24時間勤務の仮眠なしはどのくらい危険なのか、リスクや仮眠時間を確保するためにできることについて解説していきます。

24時間勤務で仮眠なしは違法？法律上の規定

労働基準法によって休憩時間については定められていますが、24時間勤務の仮眠時間に関する法律は、明確には定められていません。

休憩時間の場合は「労働時間が6～8時間の場合は45分、8時間を超える場合は、少なくても1時間の休憩を与える必要がある」と定められています。（※1）

ただし、運転業務に関する仕事の場合は、労働基準局によって下記のように仮眠に関する策定があります。

「1日の拘束時間が18時間を超える場合は、夜間4時間以上の仮眠時間を与えること（※2）」

このように、ドライバーで18時間勤務を超える場合は、4時間の仮眠時間を確保できます。
運転業務以外で24時間勤務を行う場合は、休憩時間を活用して仮眠を行うようにしましょう。

※1参照：厚生労働省
※2参照：厚生労働省労働基準局

仮眠なしで24時間勤務をすると起こりうるリスク

仮眠なしで24時間勤務を行うリスクでは、以下があげられます。

心身による影響では、集中力が低下してしまうため、作業を続けているとケアレスミスが生まれる可能性があります。

また慢性的な疲労状態が続くほか、生体リズムが乱れるため、不眠症になったり健康リスクを招いたりする可能性があるので注意しましょう。

健康リスクでは、心筋梗塞をはじめとする「脳血管疾患」や心筋梗塞などの「心臓疾患」を発症するリスクが高まるといわれています。

そのため、仮眠なしで24時間勤務を行う状況は、極力避けるようにしましょう。

24時間勤務でも仮眠を正しく取る重要性

24時間勤務は生体リズムの乱れや集中力・判断力の低下を招きますが、仮眠を取る際にも正しく取ることが重要です。

たとえば、人間の睡眠は覚醒状態に近い「レム睡眠」と、眠りが深くなっていく「ノンレム睡眠」があり、深い眠りのタイミングで無理やり起きると疲労感や倦怠感が残りやすくなります。

入眠から30分程度で深い眠りにつくため、仮眠を取る際には15～20分程度の短時間を意識すると良いでしょう。

長時間勤務の中で、まとまった休憩時間以外でも、こまめに短時間の仮眠を取ることで、心身ともにリフレッシュ効果が期待できます。

一度にたくさんの仮眠を取る場合は、レム睡眠とノンレム睡眠は90～120分の周期で繰り返されるため、90～120分の感覚で起きれるように調整するのがおすすめです。

24時間勤務の仮眠時間を確保するための環境構築

仮眠時間を確保できる労働環境にするために仮眠環境や睡眠環境の構築が重要です。
具体例をあげると、仮眠を取ってもいいと社内に伝えるだけでは、従業員は取りにくい傾向があります。

「先輩や上司の目が気になって仮眠が取れない」「仮眠を取りたいけど取れるほどの余裕がない」というケースは少なくありません。

上司や先輩などが率先して仮眠を取る状況を作っていくことで「睡眠をとっても大丈夫」という社風を構築しやすいです。

さらに仮眠は取っても良いと伝えても、仮眠できる環境が整っていない場合は仮眠がうまく取れず、生産性や健康リスク改善につながりません。

仮眠が取れる環境を構築するためにも、企業がすべき点を押さえて労働環境を改善していきましょう。

24時間勤務で仮眠以外にもできる疲労回復テクニック

24時間勤務で仮眠が取れないときは、以下の疲労回復テクニックを試してみてください。

体内の栄養が不足している場合、消化の良い食事を摂取するとエネルギーが蓄えられるため、疲労が回復されやすいです。

また朝日を浴びることによって体が朝だと反応するため、生体リズムが整えられて生活リズムの乱れを起きにくい状態にできます。

さらに室内環境を過ごしやすい温度帯に調整すると、体に力が入りすぎないので、疲労が蓄積されにくく疲労回復も図りやすいです。

休憩時間はしっかりと休むようにすると疲労回復をスムーズに行えるでしょう。

まとめ

24時間勤務で仮眠なしの状態は、心身への影響や健康リスクがあります。
労働環境の見直しが必要な状態でもあるため、環境改善のために交渉したり仮眠環境の構築を検討したりしましょう。

仮眠なしの状態でミスが起きてしまい、大きなトラブルに発展してからでは遅いです。
従業員の健康や企業イメージを守るためにも、仮眠環境の構築を考えてみてください。

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